The power
of
education.
これまでの「働き方改革」は、労働時間の削減が目的でした。
現在、新しい働き方や仕事の考え方が根本的に見直され、企業も働き方に対応する教育についてにいろいろ模索しています。
これからの働き方が大きく変化していく中で、社員教育も変化に対応しなければならないと考えます。
教育事業
1.社員研修・セミナー
2.新しい働き方提案
3.会社資料作成
社員研修・
セミナー
そうした法律を理解して仕事は進めなくてはなりません。企業としても教育は、大切な事です。
新入社員教育から始まり、年齢を重ねるごとに階層別教育が行われ、役職につくにも教育が行われます。
人材は、人財と言うように、企業の価値は、こうした人材が資本です。
一時期「7つの習慣」が流行った時期には、多くの企業が、このセミナーを外部講師を招いて行いました。
セミナーが終わると皆の顔つきが変わり、企画した人事部などは、その笑顔に喜びを感じていたのも事実です。
ところがなかなか続かないものです。
数週間もすると「習慣」は、記憶のかなたにいってしまいます。
私は建設会社の管理部門に在籍している時に、若手の教育、中堅社員教育、現場所長の集合教育などを行っていました。
所長と言えば、もう会社では一人前であり、むしろ所長が部下を教育する事が当然に必要なのですが、そうした所長もレベルアップしなくてはなりません。私より年上の所長も多くいました。
建設会社の一番の使命は、事故を起こさないで工事を完成させる事です。
では「なぜ事故が起きるか?」
その“真の原因”を見つけない限りは、事故は再び発生します。
事故を起こすのは人間であり、それを管理するのも人間である以上、教育は重要です。
理想的には、単発でなく継続的に教育を行う事です。
CanonFirstの研修は、これまで経験した実績を基に、継続的に成果を出していく事を目的としています。

建設業法セミナー
2020年10月に25年ぶりに改正建設業法が施行されました。
①建設業の働き方改革の促進
②建設現場での生産性の向上
③持続可能な事業環境の確保
改正の要点も踏まえ、
建設業法の基本事項を学びます。
・現場代理人としての職務の理解
・企業として法違反しないための知識
- 建設業法の基本事項:請負契約、建設業許可、工事の流れ
- 現場代理人:主任技術者、監理技術者
- 重大な法違反:契約における違反、無許可業者、一括下請け、他
- 帳簿・図書の保存
安全管理セミナー
建設業は、他産業と比べて事故発生率が高く、
また重大災害の35%は建設現場で起きています。
その理由は、建設現場の特殊性にあります。
最新の資料にて事故を未然に防ぐポイントを解説します。
- 単品受注生産:その都度、施工条件が変わる
- 請負体制:専門業者に発注される 1次→2次→3次
- 気象条件:屋外の場合、自然災害の影響を直接に受ける
- その他:職人の高齢化、人手不足、近隣関係、突貫工事、他
働き方を考えるセミナー
コロナ禍を経験して、多くの人たちは、
これまで会社に居れば安心という概念は、変わってきたと思います。
就職したいランキング上位の会社が、
本社を売却したりリストラしたり…
また年金法の改正。70歳定年法の施行、
高齢化社会での中で、
企業も社員も変化に対応していかなくてはなりません。
人生100年時代とも言われています。
働く選択肢をCanonFirstと一緒に考えてみませんか?
- コロナ禍を経験して社員の意識はどう変化したか?
- 70歳定年法の施行によって、働き方はどう変わるか?
- 働きながら年金をもらう。定年後のライフスタイル
- 自分に最適なライフスタイル
会社資料作成
建設会社の様々な資料作成のサポートをします。
- 会社案内:イラストレーターで作成します
- 提案書:パワーポイントにて作成します
- 新商品のフライヤー:印刷まで行います
- 帳票:効果的な資料への提案をします
◆実績資料◆

建設業法 研修会

安全大会

安全大会

BCPセミナー

働き方セミナー

経営者サポート
お客様からの声
「60歳からの働き方を考える」のセミナーに参加しました。
現実的には日々の現場作業に追われて、定年後を しっかり考えた事はありませんでした。
けれども改めてセミナーで定年法の改正、年金などを聞き、今から準備する必要性を感じました。
自分は既に50歳を過ぎていますが、40代の時に聞いていれば、早く準備ができたと思いました。
60歳からも楽しいと思える仕事をするためにも、こうした機会は貴重だったと思います。
㈱安藤・間
LCS事業本部
作業所所長 佐々木健治 様


ご依頼について
1.費用については、セミナーの人員や内容によって異なりますので、お尋ねください。
2.会場の費用については、貴社負担となります。
3.年間セミナーも用意しております。
4.初回相談は無料です。
下記のお尋ね欄から記入の上、送信して下さい。
